ブルネイのコーチが「世界クラス」のトレーニングを受ける(2018.07.27 | 教育

以下ニュースはブルネイ「ボルネオ・ブリテン」紙(B.B.)、ニュースサイト「ブル・ダイレクト」(B.D.)の記事を翻訳の上、掲載しています。


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(写真)左から:加藤元彦駐ブルネイ日本国大使、日体大体育学部体育学科の伊藤雅充教授、日体大のかねもとともひろ氏

ブルネイ・ダルサラームパラリンピック委員会(PCBD)は、7月13日から15日にかけて東京で開催されるパラスポーツのワークショップに派遣するコーチとして、Haji Wahid bin IsmailコーチとAzmize bin Abdul Rahmanコーチの二名を選出した。

これは、カンポン・キウラップ(Kampong Kiulap)の日本大使館で6月25日に行われた記者会見で明らかになった。

派遣されるコーチは、日本体育大学(NSSU)が主催するスポーツワークショップに参加する。

記者会見には、加藤元彦駐ブルネイ日本国大使、日体大体育学部体育学科の伊藤雅充教授、ならびに日体大のかねもとともひろ氏が出席した。

Haji WahidコーチとAzmizeコーチは世界の先端を行くコーチングプログラムの知識と経験を得ることになる。他にも14名の参加者が予定されている。

両コーチはコーチングに関する効果的な育成技術を学ぶが、これは自身に対しても、またブルネイの国に対しても恩恵をもたらすことである。この知識はパラリンピック関連スポーツだけでなく、そのほかのスポーツにも応用できる。

日本最大の体育大学である日本体育大学には、コーチングに関する豊富な経験や実績のあるアスリート育成プログラムがある。また、国際パラリンピック委員会(IPC)とも緊密に連携をとる予定である。

ブルネイはIPCから、コーチングに支援が必要な国の一つとして認定されている。

加藤大使は、「日本体育大学の支援によって、多くの障がいを持つブルネイの若者がパラリンピックに出場できるようになること、また、ブルネイ政府に対しても多くのプログラムを提供していただき、パラリンピックの選手団がきたるパラリンピックで良い成績を収めることができるよう願っています。」と述べた。

加藤大使はまた、ブルネイ政府が東京パラリンピックに選手団を派遣することを期待しているとも述べた。

「日本政府は、障がいを持つ若い人々がスポーツを楽しめるようになるべく、パラリンピックも重要な大会であると思っています。ブルネイはリオで開催されたパラリンピックには参加していませんが、東京で開催される大会には参加していただきたいと思っています。」と加藤大使は付け加えた。

ブルネイの若者がスポーツを楽しむことを後押しするだけでなく、この協力関係はまた、長期的にみて、パラリンピック大会に向けたブルネイの姿勢を持続させることも期待されている。

「これを踏まえて、我々はブルネイの障がいを持つ若者を東京パラリンピックに招くためには、何事でもするという思いを持っています。日本体育大学は特にコーチングの分野でベストを尽くし、事務手続き等でもサポートしてくださるでしょう。」と加藤大使は述べた。

スポーツのコーチングとパラリンピックや(健常者の)アスリートのコーチ育成を専門としている伊藤雅充教授は日体大を代表して、2020年のオリンピック・パラリンピックへの参加を実現するための課題についても、PCBDと日体大の間で検討するつもりであると述べた。

「最も重要なのは、これは2020年に向けた動きだけではなく、2020年以降もブルネイにはオリンピックに参加してほしいと思っています。つまり、東京のためだけなのではなく、パリとロサンゼルスにもつながるのです。」と伊藤教授は述べた。

かねもとともひろ氏によると、日体大の世田谷キャンパスで3日間にわたり開催されるこのワークショップでは、かねもと氏自身とSport SingaporeのTroy Engle氏、並びにオーストラリアパラリンピック選手団のがファシリテーターを務めることになっている。

参加者はワークショップに先立ち、日体大のNSSU Coach Developer Academyの1日プログラムにも出席する。

「コーチとしては選手の技量が向上することを期待しますが、ではコーチがよりよくなるために育成するのは誰なのでしょう。コーチの指導者が必要なのです。これがコンセプトです。我々が実施しているもう一つのプログラムがこれであり、参加者のお二方は、ワークショップに先立ってこのプログラムにも出席してもらいコーチングのスキルを改善、向上させていただきたいと思っています。」とかねもと氏は述べた。

参加者の航空運賃と宿泊費は、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて日本政府が実施しているSport for Tomorrowの一環として、同政府が負担する。

(B.B.6月26日)